第七条（機能）

この省令は、スプリンクラー設備、水噴霧消火設備又は泡消火設備に使用する流水検知装置（以下「流水検知装置」という。）の技術上の規格を定めるものとする。

この省令において次の各号に掲げる用語の意義は、当該各号に定めるところによる。

湿式流水検知装置の構造は、次に定めるところによらなければならない。

２乾式流水検知装置の構造は、前項各号（第一号を除く。）の規定の例によるほか、次に定めるところによらなければならない。

３予作動式流水検知装置の構造は、第一項各号（第一号を除く。）及び前項各号（第二号を除く。）の規定の例によるほか、二次側に圧力の設定を必要とするものにあつては、加圧空気を補充できるものでなければならない。

流水検知装置の材質は、次に定めるところによらなければならない。

流水検知装置の最高使用圧力は、次の表の上欄に掲げる呼びの区分に応じて同表の下欄に掲げる圧力の範囲内でなければならない。

湿式流水検知装置の弁箱は、次の表の上欄に掲げる呼びの区分に応じて同表の下欄に掲げる圧力を二分間加えた場合、漏水、変形、損傷又は破壊を生じないものでなければならない。

２乾式流水検知装置及び予作動式流水検知装置の弁箱は、最高使用圧力に対応する圧力設定値の三倍又は前項の表の上欄に掲げる呼びの区分に応じた同表の下欄に掲げる圧力のいずれか大きい値の圧力を二分間加えた場合、漏水、変形、損傷又は破壊を生じないものでなければならない。

３乾式流水検知装置及び予作動式流水検知装置は、一次側の使用圧力に対応する圧力設定値の圧力を二次側に、当該使用圧力の一・一倍の圧力を一次側に二分間加えた場合、弁座からの漏水を生じないものでなければならない。

湿式流水検知装置の機能は、次に定めるところによらなければならない。

２乾式流水検知装置の機能は、前項第四号の規定の例によるほか、次に定めるところによらなければならない。

３予作動式流水検知装置の機能は、第一項第四号及び前項第二号の規定の例によるほか、次に定めるところによらなければならない。

流水検知装置は、流速毎秒四・五メートルの加圧水等を三十分間流水した場合、機能に支障を生じないものでなければならない。

２乾式流水検知装置及び予作動式流水検知装置は、前条第二項第一号の表の上欄に掲げる内径に応じて同表の下欄に掲げる二次側の配管容積において、最高使用圧力で作動させた後、一次側の圧力を大気圧にした場合、機能に支障を生じないものでなければならない。

圧力スイッチは、その定格電圧及び定格電流において零メガパスカルから最高使用圧力（当該圧力スイッチに加わる最高圧力が最高使用圧力より低い場合はその圧力）までの圧力変動を通電時間一秒となるように繰り返して二千回加えた場合、機能に支障を生じないものでなければならない。

２ウォーター・モーター・ゴングは、次に定めるところによらなければならない。

湿式流水検知装置の圧力損失は、次の表の上欄に掲げる内径に応じて同表の下欄に掲げる流水量で流水を行つた場合、〇・〇五メガパスカル以内でなければならない。

流水検知装置には、次に掲げる事項を見やすい箇所に容易に消えないように表示しなければならない。

新たな技術開発に係る流水検知装置について、その形状、構造、材質及び性能から判断して、この省令の規定に適合するものと同等以上の性能があると総務大臣が認めた場合は、この省令の規定にかかわらず、総務大臣が定める技術上の規格によることができる。

この省令は、平成十一年十月一日から施行する。

この省令の施行の際、現に日本消防検定協会の行う検定対象機械器具等についての試験を申請をしている消火器、消火薬剤、閉鎖型スプリンクラーヘッド、消防用ホース、一斉開放弁、泡あわ消火薬剤、感知器及び発信機、流水検知装置、差込式結合金具並びにねじ式結合金具に係る試験については、なお従前の例による。

９この省令の施行の際、現に型式承認を受けている流水検知装置に係る型式承認及び第一項の規定により従前の例によることとされた試験の結果に基づいて型式承認を受けた流水検知装置に係る型式承認は、第八条の規定による改正後の流水検知装置の技術上の規格を定める省令の規格による型式承認とみなす。