第十二条（ＧＰ型受信機の機能）

この省令は、火災報知設備又はガス漏れ火災警報設備に使用する受信機（火災報知設備及びガス漏れ火災警報設備の受信機を含む。以下同じ。）の技術上の規格を定めるものとする。

この省令において、次の各号に掲げる用語の意義は、当該各号に定めるところによる。

受信機の構造及び機能は、次に定めるところによらなければならない。

受信機に次の各号に掲げる部品を用いる場合にあつては、当該各号に定める構造及び機能を有するものでなければならない。

受信機には、その機能に有害な影響を及ぼすおそれのある附属装置を設けてはならない。

受信機（二信号式受信機、アナログ式受信機及びＧ型受信機を除く。）は、火災信号又は火災表示信号を受信したとき、赤色の火災灯及び主音響装置により火災の発生を、地区表示装置により当該火災の発生した警戒区域をそれぞれ自動的に表示し、かつ、地区音響装置を自動的に鳴動させるものでなければならない。

２二信号式受信機は、二信号式の機能を有する警戒区域の回線からの火災信号（感知器からのものに限る。）を受信したときにあつては次に定めるところにより、当該回線以外からの火災信号（当該回線の発信機からの火災信号を含む。）を受信したときにあつては前項に定めるところによりそれぞれ火災表示をするものでなければならない。

３アナログ式受信機は、火災情報信号のうち注意表示をする程度に達したものを受信したときにあつては注意灯及び注意音響装置により異常の発生を、地区表示装置により当該異常の発生した警戒区域をそれぞれ自動的に表示し、火災信号、火災表示信号又は火災情報信号のうち火災表示をする程度に達したものを受信したときにあつては赤色の火災灯及び主音響装置により火災の発生を、地区表示装置により当該火災の発生した警戒区域をそれぞれ自動的に表示し、かつ、地区音響装置を自動的に鳴動させるものでなければならない。

４Ｇ型受信機、ＧＰ型受信機及びＧＲ型受信機は、ガス漏れ信号を受信したとき、黄色のガス漏れ灯及び主音響装置によりガス漏れの発生を、地区表示装置により当該ガス漏れの発生した警戒区域をそれぞれ自動的に表示するものでなければならない。

５第一項、第二項（第一号を除く。）及び第三項の火災表示は、手動で復旧しない限り、表示状態を保持するものでなければならない。ただし、Ｐ型三級受信機及びＧＰ型三級受信機にあつては、この限りでない。

６ＧＰ型受信機及びＧＲ型受信機の地区表示装置は、火災の発生した警戒区域とガス漏れの発生した警戒区域とを明確に識別することができるように表示するものでなければならない。

前条第一項及び第四項の規定にかかわらず、次の各号に掲げる装置を当該各号に掲げる受信機に設けず、又は接続しないことにより、当該装置に係る同条第一項の火災表示又は同条第四項のガス漏れ表示を行わないことができる。

受信機に設備作動受信機能を設けるもののうち、消火設備等の作動表示を行うものは、次に定める機能を有するものでなければならない。

受信機において地区音響装置を鳴動させる装置（以下「地区音響鳴動装置」という。）は、次に定めるところによらなければならない。

受信機は、次の各号に掲げる受信機の区分に応じ、当該各号に定める負荷に連続して耐える容量を有するものでなければならない。

Ｐ型一級受信機の機能は次に定めるところによらなければならない。

２Ｐ型二級受信機の機能は、前項第二号から第四号まで並びに第七号及び第八号に定めるところによるほか、次に定めるところによらなければならない。

３Ｐ型三級受信機の機能は、第一項第二号、第三号及び第七号に定めるところによるほか、次に定めるところによらなければならない。

Ｒ型受信機（アナログ式受信機を除く。）の機能は、前条第一項第二号から第七号までに定めるところによるほか、火災表示試験装置並びに終端器に至る外部配線の断線及び受信機から中継器（感知器からの火災信号を直接受信するものにあつては、感知器）に至る外部配線の短絡を検出することができる装置による試験機能を有し、かつ、これらの装置の操作中に他の警戒区域からの火災信号又は火災表示信号を受信したとき、火災表示をすることができるものでなければならない。

２アナログ式のＲ型受信機の機能は、前条第一項第二号及び第五号から第八号までに定めるところによるほか、次に定めるところによらなければならない。

３Ｒ型受信機の機能は、前二項に定めるところによるほか、火災信号、火災表示信号又は火災情報信号にあつては地区表示装置に表示する警戒区域、設備作動信号にあつては作動区域表示装置に表示する区域、装置の名称等の回線との対応を確認することができるものでなければならない。

Ｍ型受信機の機能は、次に定めるところによらなければならない。

Ｇ型受信機の機能は、次に定めるところによらなければならない。

第八条第一項及び前条の規定は、ＧＰ型一級受信機の機能について準用する。

２第八条第二項及び前条の規定は、ＧＰ型二級受信機の機能について準用する。

３第八条第三項及び前条の規定は、ＧＰ型三級受信機の機能について準用する。

第九条及び第十一条の規定は、ＧＲ型受信機の機能について準用する。

無線式受信機の機能は、次に定めるところによるほか、Ｐ型受信機であるものにあつては第八条の規定を、Ｒ型受信機であるものにあつては第九条の規定を、ＧＰ型受信機であるものにあつては第十二条の規定を、ＧＲ型受信機であるものにあつては前条の規定を、それぞれ準用する。

受信機に中継器規格省令第二条第十二号に規定する自動試験機能又は同条第十三号に規定する遠隔試験機能（以下「自動試験機能等」という。）を設けるものにあつては、次に定めるところによらなければならない。

２受信機に自動試験機能を設けるものにあつては、次に定めるところによらなければならない。

３受信機に遠隔試験機能を設けるものにあつては、次に定めるところによらなければならない。

受信機は、次の各号に掲げる電源の電圧が当該各号に定める範囲内で変動した場合、機能に異常を生じないものでなければならない。

受信機は、周囲の温度が零度以上四十度以下の場合、機能に異常を生じないものでなければならない。

火災報知設備に使用する受信機にあつては火災表示の作動を、ガス漏れ火災警報設備に使用する受信機にあつてはガス漏れ表示の作動をそれぞれ定格電圧で一万回繰り返した場合、構造又は機能に異常を生じないものでなければならない。

充電部と金属製外箱との間及び電源変圧器の線路相互の間の絶縁抵抗は、直流五百ボルトの絶縁抵抗計で測定した値が五メガオーム（接続することができる回線の数が十以上の受信機の充電部と金属製外箱との間にあつては、一回線当たり五十メガオーム）以上でなければならない。

充電部と金属製外箱との間及び電源変圧器の線路相互の間の絶縁耐力は、五十ヘルツ又は六十ヘルツの正弦波に近い実効電圧五百ボルト（定格電圧が六十ボルトを超え百五十ボルト以下のものにあつては千ボルト、定格電圧が百五十ボルトを超えるものにあつては定格電圧に二を乗じて得た値に千ボルトを加えた値）の交流電圧を加えた場合、一分間これに耐えるものでなければならない。

受信機（外部配線を有さない無線式受信機を除く。）は、通電状態において、次に掲げる試験を十五秒間行つた場合、機能に異常を生じないものでなければならない。

無線式受信機は、通電状態において、一メートル当たり十ボルトの電界強度で、周波数一キロヘルツの正弦波によつて八十パーセントの振幅変調をし、並びに周波数を八十メガヘルツから一ギガヘルツまで及び一・四ギガヘルツから二ギガヘルツまでの周波数範囲をそれぞれ〇・〇〇一五デイケード毎秒以下の速度で変化させた電磁波を照射した場合において、火災表示をせず、かつ、機能に異常を生じないものでなければならない。

第十七条及び第十八条に定める受信機の試験は、次に掲げる条件の下で行わなければならない。

受信機には、次の各号に掲げる事項を見やすい箇所に容易に消えないように表示しなければならない。この場合において、第六号、第十三号及び第十四号に掲げる事項については、ケースに入れた下げ札に表示することができる。

２Ｇ型受信機、ＧＰ型受信機及びＧＲ型受信機にあつては、前項に掲げる事項のほか、次に掲げる事項を見やすい箇所に容易に消えないように表示しなければならない。

３次の各号に掲げる部品には部品記号及び当該各号に掲げる事項を、その他の部品には部品記号を見やすい箇所に容易に消えないように表示しなければならない。

新たな技術開発に係る受信機について、その形状、構造、材質及び性能から判断して、この省令の規定に適合するものと同等以上の性能があると総務大臣が認めた場合は、この省令の規定にかかわらず、総務大臣が定める技術上の規格によることができる。