地形調査作業規程準則

国土調査法（昭和二十六年法律第百八十号）第二条第二項の規定による土地分類調査の基準の設定のための調査（土地分類基本調査）のうち、地形についての調査（以下「地形調査」という。）に関する作業規程の準則は、この省令の定めるところによる。

地形調査においては、主として国土の開発、保全及び利用に関係ある地形の性状及び分布状態を明らかにするための調査（地形の解析及び計測を含む。）を行い、その結果を地図及び簿冊に作成するものとする。

この省令において、次の各号に掲げる用語の意義は、それぞれ当該各号に定めるところによる。

地形調査の作業は、予察作業、現地作業及び整理作業とする。

予察作業とは、縮尺五万分の一の地形図を基礎とし、空中写真及び既存の各種資料を利用して、次に掲げる地図の全部又は一部を作成する作業をいう。

２前項において各種資料とは、当該調査地域の既往の災害、気象、気候、河川、土地利用、林相、土壌、地質及び地形等の関係資料をいう。

現地作業とは、現地を踏査し、必要な事項の実態調査、前条第一項各号に掲げる地図の点検及び必要な資料の収集を行う作業をいう。

整理作業とは、予察作業及び現地作業の結果を基礎として、次に掲げる地図の全部又は一部及び地形説明書を作成する作業をいう。

２前項の地図は、同一図郭の地形図を用いて同一調査地域について作成するものとする。

地図は、隣接する地図と接合するように調製するものとする。

水系予察図及び水系図における水系の表示は別表第三に、傾斜分布予察図及び傾斜分布図における地形傾斜についての表示は別表第四に、地形分類予察図及び地形分類図並びに自然地形分類予察図及び自然地形分類図における地形及び表面物質の表示は別表第五に定める方法によるものとする。

２前項の地図の整飾事項の表示は、別表第六に定める方法によるものとする。

地形調査に関する作業規程は、この準則に基づいて、作業に従事する者の実務の指導となるように、作業の内容をわかりやすく、かつ、詳細に規定するものとする。

予察作業を実施する場合には、第五条第二項に規定する資料をできる限り収集し、かつ、整理して調査の正確を期するようにしなければならない。

予察作業において空中写真を判読するに当たつては、写真上の判読ができないか又は困難である箇所を整理して現地作業による確認に便ならしめるようにしなければならない。

水系予察図は、水系の平面形の現状を表示するように作成するものとする。

２前項の水系のうち、河川については、地形の開析状態を解明するため、山腹斜面に刻み目が認められる部分までをすべて表示するものとする。

３水系予察図は、空中写真を判読して水系を当該写真の上に表示したのち、これを地形図に転記して作成する。ただし、地形図における主要な水系の位置及び形態が空中写真と異なる場合は、空中写真等によつて補正するものとする。

傾斜分布予察図は、地形傾斜を傾斜度により区分して表示するように作成するものとする。

２地形傾斜の傾斜度数は、地形図の南北を三十等分、東西を三十六等分する線のそれぞれの交点の近くにおいて、地形傾斜の特性を最もよく表現する地点を測点とし、それぞれの測点をはさむ二つの等高線間の距離とその高度差から計測するものとする。

３傾斜分布予察図は、前項に規定する測点に同項の規定により計測した傾斜度数を記入し、空中写真等を参考として地形傾斜を傾斜区分に従い分類して作成するものとする。

４前項の傾斜区分は、次のとおりとする。

地形分類予察図は、地形の性状及びその分布の状態を表示するように作成するものとする。

２地形分類予察図は、次のとおり作成するものとする。

３地形分類予察図を作成する場合には、次に掲げる事項に留意するものとする。

自然地形分類予察図は、自然地形の性状及びその分布の状態を表示するように作成するものとする。

２自然地形分類予察図は、次のとおり作成するものとする。

３自然地形分類予察図を作成する場合には、前条第三項に掲げる事項に留意するほか、自然地形の推定分類を行うに当たつては、周辺の地形との整合性の確保を図るものとする。

現地作業を実施しようとする場合には、予察作業の結果に基づき、観察又は計測に必要な地点を選び、かつ、交通、気象等の条件を考慮してあらかじめ現地作業の計画を定めるものとする。

現地踏査に当たつては、別表第七に掲げる事項に特に着眼して観察又は計測するものとする。

現地踏査においては、第五条第一項各号に掲げる地図の点検を行い、その正確さを確保するものとする。

予察作業において空中写真の判読ができないか又は困難である箇所については、現地踏査による観察又は計測によつて水系、地形傾斜並びに地形及び表面物質の区分を明らかにするものとする。

現地踏査に当たつては、整理作業に資するため、地形の特性を表すような写真を撮影し又は写生を行うものとする。

現地作業においては、必要と認められる聞き取り及び資料の収集を行い、それらの内容の信頼度について十分検討するものとする。

現地作業の結果は、地形図（この章において「踏査素図」という。）及び野帳のみに記入するものとし、第五条第一項各号に掲げる地図は原則として改変しないものとする。

踏査素図には、次に掲げる事項を記入するものとする。

前条第四号の表面物質の調査は、次の表に掲げる物質及び地域について行うものとする。

２前項の調査物質の定義は、別表第八による。

３第一項の調査物質のうち、角石及び円石については、次の区分に従い記入するものとする。

４表面物質は、厚さおよそ一メートル以上のものに限り採択するものとする。

５前項の厚さに達しない表面物質がある場合においてその下層に第一項の調査物質があるときは、その物質を表面物質とみなすものとする。

６表面物質の調査は、土地表面の性格を代表する地点において行うものとし、踏査素図上のその地点に当該表面物質の記号を記入するものとする。

野帳に記載する事項は、第二十四条の規定により踏査素図に記入する事項以外の説明事項、参考事項及び踏査素図に記入することを適当としない事項とする。

２野帳の様式については、国土交通大臣の定めるところによる。

水系図及び傾斜分布図は、現地作業の結果に基づき水系予察図及び傾斜分布予察図を整理及び補正し、これをそれぞれ地形図に転記して作成するものとする。

谷密度図は、水系図を基礎として、土地の開析状態を数量的に表現するように作成するものとする。

２谷密度は、水系図を一平方キロメートルの方眼に区画し、その一単位区画内に読みとれる谷の数値で示すものとする。

３谷の数の計測は、単位区画内において本流と認められるものの数と、これから分岐する支流の数を加算するものとする。支流が更に分岐する場合もまた同様とする。

４谷密度図は、第二項の方眼の各単位区画内にそれぞれの谷密度を記入して作成するものとする。

地形分類図は、地形分類予察図を現地作業の結果に基づき整理及び補正し、これと第二十五条に規定する表面物質の調査結果を地形図に転記して作成するものとする。

２地形分類図には、その読解を容易ならしめるため、地形断面図を作成して地形分類図の下辺の図郭外に添記するものとする。

３地形断面図は、地形の特性を示すのに適当な方向に水平五万分の一、垂直一万分の一の縮尺で作成し、その断面方向は、地形分類図上にその断面の位置を表示するものとする。

４地形断面図には、それぞれの地形の位置を記入するものとする。

自然地形分類図は、自然地形分類予察図を現地作業の結果に基づき整理及び補正し、これを前条第一項で作成した地形分類図に転記して作成するものとする。

地形説明書には、地形分類図等の利用に便ならしめるため、別表第九に定めるところに従い地形の特性、地形と土地の開発、保全及び利用との関連事項並びに地形図に図示できない事項を記入するものとする。

２前項の地形説明書は、各調査地域ごとに作成するものとし、図葉ごとに作成を要しないものとする。